見ての通り(so-net.ne.jp)。このURL TODAYは私の大学時代の頃からやってて、暇なときによく見ていた。…7年もやってたのか。 7年前というと、(どんぶり勘定で)私が大学2〜3年の頃だ。私のWeb体験のはじまりがちょうどその頃からだったような気がする。それまではインターネットはメールとかニュースだけだった。一応gopherがあったがコンテンツがいまいちだったな。なつかしい。 けっこう残念だ。
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日本の社債、高めに格付け S&Pが新基準(asahi.com)。
スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)は今後、日本での社債格付けが会社そのものの格付けよりも高めになる場合が出てくる、との方針を発表した。日本の大手企業は、問題があっても銀行の債権放棄で救済される例が相次いでおり、社債が踏み倒されにくくなっている。「独特の市場慣行」(S&P)をふまえ、日本に限って社債格付けにゲタをはかせることにした。
社債は資本ではなく負債に分類される。そういうことだ…そういうことなんだけど、ね。日本の銀行は偉いのか間抜けなのか。まあ、私は銀行が偉いと思いたいね。
その技術は本当に「製品」になりますか?(cnetnetworks.jp)というコラム。
「製品」(Product)なのか、それとも実はただの「機能」(feature)に過ぎないのか、そのあたりを見極めようと試みるのが常だ。(中略)「製品」とは単独で消費者に訴求できるもの。「機能」に過ぎないのならば、それは某かの「製品」や「サービス」にバンドルされなければならない。
なんかねぇ、改めて言われると考えさせられる。もともと「単独で使える」製品などどこにもないのだ。線引きしろと言われてもムリな話で、「人:道具=製品:機能」のようにはならない。無論、人とて製品となることもあれば機能に過ぎぬ状態にもなるし、道具も人に使われてナンボというものだけではないのだが。 そして、自分は果たして製品なのか、機能なのか、という話になってくる。社会の中で私は労働者という機能にすぎぬのだろうか。
今朝は気持ち良く晴れたが、南武線から富士山が見えた。久しぶりだ。
住宅・土地統計調査なるものが来た。ご苦労なことだ>総務省統計局。 これはほぼ無作為抽出の統計調査で、5年ごとに行なわれている。全国の1/10の世帯しかこの調査票を記述する権利(?)を得られない。なんておれは運がいいんだろう、と思うことにしよう…なんてのは無理があるか。とりあえず男の一人暮らしでーす、と書いておいた。税込み年収なんてにわかにはわからんので400〜500にしておいた。たぶん合ってるんじゃないかと思う。あーでもいろいろあって違うかもしれんけど、だいたいでいいんだよねこういうのは。部屋の大きさとかも適当だし。 (追記) 2003-10-01 25:08 出した(不在にするのでドアのとこにかけておいた)ら、直筆で「ご協力ありがとうございました」という紙がわざわざ入っていた。…まあ私も「ごくろうさまです」を直筆で書いてつけたんだけどね。なんかアンケート協力のお願いメッセージからして丁寧な人っぽかったので(会ったことはないが)、機先を制した形になった。まあ、こういうのはお互いさまだ。丁寧な相手には丁寧に返す。
Googlebot独自の評価基準(?)で各記事に評価をつけてもらっていましたが、やはりそんなのは心苦しいのでformにしてみました。ちょっと使いにくいかも。 しかしまあ、しばらくはGooglebotのダンスは続くでしょうね。 (追記) 2003-09-30 10:09 しかしデフォルトのsubmitボタンは不恰好だな。type=“image"にするか、スタイルシートでなんとかしようと思う。
日本のGDPは人類のGDPの総計の約15%を占めている。同様に、米国は25%、EUは29%といったところである。つまりなにが言いたいのかというと、欧米日が世界の富の7割を独占していやがるコノヤロウとかそういうことではない。 世界人のポートフォリオの最適解を考えると、1/3をEU、1/4を米国、1/7を日本に割り当てて運用するのが正しいということになるらしい、ということを言いたいのである。 …まじかよ。現在私は100%日本につぎ込んでいる(日本と心中!)。全体で見るとそれはバランスが悪く危険なことで、不思議な、論理的でない投資行動をしていることになる。まあでも、ほとんどの投資家が同じようなポートフォリオになっているような気がする。「理論」って常に実践されないもんなんだよね。みんな大丈夫なのかな。 まあ私は世界人じゃなくて背が小さく黒い目とバーコードの髪でメガネとカメラを手離さない日本人の労働者だから(編注:一部脚色アリ)、それでいいのだ。しかしとりあえず、日本の中で業種セグメント別の割合を決めといたほうがいいというのは前から思っている。いま自分の所属する製造業に偏りすぎているというのは最初から認識している危険性なのだが、徐々に是正していこうと思った。改めて。